施術について
約30分座るだけで、尿失禁・膣のお悩みに効果期待
自分で鍛えることは非常に難しい「骨盤底筋群」は重要な筋肉であり、その筋力が衰えてしまうと、尿失禁や排便障害や骨盤臓器脱など様々な症状がでてくるようになります。骨盤底筋体操などもありますが、自身でのトレーニングは毎日の継続が難しく、なかなか続けられないのが現状かと思います。
尿失禁治療だけではなく、加齢・出産などに伴う性的不快感、腰回りのダイエットに対しても治療が可能です。女性の加齢、出産、閉経後の尿失禁や性的不快感、膣のゆるみ等に適応があります。
EMSELLA（エムセラ）は、女性の尿漏れや性機能障害、前立腺手術後の尿失禁にも効果が期待されている、骨盤底筋を鍛える機器です。服を着たまま座るだけで治療でき、メスを使わない高密度焦点式磁気器*での治療後すぐに日常生活に戻ることができます。
保険適用の磁気刺激装置や干渉低周波とは異なり、HIFEM（ハイフェム*）という最新の技術を使っています。この技術を用いることでたくさんの筋肉に刺激（超極大筋収縮）を与えることができ、毎日トレーニングするのはなかなか難しい骨盤底筋を最適に効果的に鍛えることができます。その運動量は、骨盤底筋体操の約11000倍と言われています。
エムセラは、アメリカや EU など 25 カ国で認可の下りている高密度焦点式電磁機器で、海外ではすでに尿漏れのために使用していたパットの使用数の減少、患者の95%がQOL向上、全体的な性的満足度が 85％向上したという治療効果報告があります。
*エムセラに採用されている HIFEM（ハイフェム）*というテクノロジーは、FDA 認可、USPTO（ 米国特許商標庁 ） による 5 個の特許取得済みで人体には全く害の無いエネルギーです。安心して施術をお受けください。
*High-Intensity Focused ElectoromAgnetic Field：高密度焦点式電磁場
院長からの施術ポイント
服を着たまま、座るだけでデリケートゾーンの治療が可能！
女性は、老化、出産、閉経、便秘によるいきみなどの様々な原因により骨盤底筋の機能が低下して、尿失禁が発生することが知られています。尿失禁を改善するためには、骨盤底筋を意識的に強化しなければなりませんが、自分の骨盤底筋を日常的にトレーニングすることは簡単ではありません。
重度の尿失禁であれば手術による治療を行うこともありますが、手術のリスクがつきもので、軽度の尿漏れや合併症のため手術を躊躇される方、手術後の再発により手術適応が難しい方など、多くの女性が尿漏れや頻尿によるトラブルに悩まされています。
エムセラはそういった悩みを抱えた方のために、服を着たまま、座るだけで治療ができる新しい機器です。
エムセラは効率的に骨盤底筋を刺激し、鍛えることで、尿漏れなどの排尿に関するトラブルや性機能障害を改善することを目的としています。
使用機材・薬剤
エムセラ
エムセラは、骨盤底筋を鍛える新しい治療機器です。
尿失禁治療だけではなく、加齢・出産などに伴う性的不快感に対しても治療が可能です。
日本では保険適応ではありませんが、アメリカやEUなど25か国で認可の下りている高密度焦点式電磁機器です。
よくある質問
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術後の注意点を教えてください。回答を見る
術後は一時的に尿漏れがあることがありますが、ご心配いりません。これは使い慣れてない骨盤底筋をいきなりトレーニングするために一時的に筋力が落ちるためです。
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治療を受けられない方はいますか？回答を見る
以下の方は治療できません。
・妊娠中の方
・体内にペースメーカーなどの金属が入っている方
・悪性腫瘍がある方
・子宮内避妊リングを装着している方 -
治療中の痛みはありますか？回答を見る
筋肉が収縮する感覚のみで痛みはありません。徐々にパワーを上げていくのでご安心ください。
ご確認事項
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ダウンタイム詳細を見る
特に、ありません。
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リスク・副作用詳細を見る
施術中はピリピリとした感覚やぐ～っと骨盤底筋の強い収縮を感じることがありますが、痛みを感じることは少ないです。
施術後は、ダウンタイムもなく、すぐに日常生活に戻れます。出産の3ヶ月後から受けることができます。 -
注意事項詳細を見る
以下に該当する方は、施術を受けて頂くことができませんので、ご了承ください。
その他症状により施術できない場合もありますので、必ず事前に医師とご相談ください。
・妊娠している方
・妊娠中・産後３ヵ月以内
・生理中 -
薬機法上の承認について詳細を見る
国内未承認治療について
当院では、国が承認していない機器や薬を用いての自由診療を行っています。（国内未承認治療）国内未承認治療は、海外で認可された機器や薬を医師が個人輸入を行い、治療提供している場合と、国内の薬剤を使用している場合があります。
*承認を受けていない医薬品・医療機器について「個人輸入において注意すべき医薬品等について」のページをご確認ください。
